【マーケティングフレームワーク】とは?種類や活用方法などを解説

【マーケティングフレームワーク】とは?種類や活用方法などを解説

マーケティング施策を検討する際に「考えを整理できない」と感じる場面は少なくありません。そうした課題を解消するために、多くの企業やマーケターが活用している考え方の枠組みがあり、それが「マーケティングフレームワーク」です。

今回の記事では、マーケティングフレームワークの定義や活用するメリットをはじめ、主な種類や活用方法などを解説します。

マーケティングフレームワークについて知りたい方や、活用を検討されている方はぜひ参考にしてください。

マーケティングフレームワークとは?

市場環境や顧客、自社の状況などを整理し、戦略や施策を体系的に考えるための思考の枠組みを指します。情報や課題を一定の視点に沿って整理することで、考え漏れや判断のブレを防ぎ、効率的に意思決定を行えるようになります。

複雑になりがちなマーケティング業務において、状況を俯瞰しながら論理的に検討を進めるための指針として活用されています。

活用するメリット

マーケティングフレームワークを活用する最大のメリットは、思考や分析を整理しやすくなる点にあります。共通の枠組みを用いることで、属人的な判断や感覚に頼ることなく、根拠のある戦略立案が可能になります。

また、チーム内で認識を共有しやすくなり、議論や意思決定をスムーズに進められる点も利点です。さらに、課題や優先順位が明確になるため、施策の精度向上や改善スピードの向上にもつながります。

加えて、現状分析から施策実行までのプロセスを標準化しやすくなるのもメリットです。担当者が変わっても、一定水準のマーケティング活動を維持できます。新規事業の検討や既存施策の見直しといった場面でも、抜け漏れを防ぎながら客観的に判断できるため、組織全体のマーケティング力向上にも寄与します。

注意点

フレームワークは戦略立案に役立ちますが、フレームワークを使うこと自体が目的になってしまい、本来の目的である「戦略の立案・意思決定」が疎かになるケースがあります。

「フレームワークを埋めること=仕事をした」という感覚に陥りやすいため、常に「この分析は何のために行うのか」という目的意識を持って取り組むことが大切です。

マーケティングフレームワークの種類・活用方法

マーケティングフレームワークの種類・活用方法

続いて、マーケティングフレームワークの主な種類やその活用方法を解説していきます。

ここでは「3C分析」「SWOT分析」「PEST分析」「STP分析」「4P分析」「5F分析」「AIDMA」「AISAS」「CTB分析」「RFM分析」「コホート分析」を紹介します。

3C分析

3C分析

1982年にマッキンゼー・アンド・カンパニーの大前研一氏が提唱したマーケティングフレームワークです。「顧客(Customer)」「競合(Competitor)」「自社(Company)」の3つの視点から市場環境を整理します。

まず顧客のニーズや購買行動、価値観を把握し、次に競合他社の強み・弱みや戦略を分析します。そのうえで、自社の強みや提供できる価値を明確にすることで、市場における自社の立ち位置や差別化ポイントを導き出します。

3C分析は、事業戦略やマーケティング戦略の方向性を定める際の基礎として活用されることが多く、新規事業の検討や既存施策の見直しにも有効な手法です。

SWOT分析

SWOT分析

ハーバード・ビジネス・スクールのケネス・アンドルーズ氏によって、企業の中長期戦略を検討するための方法として活用されたマーケティングフレームワークです。
自社を取り巻く環境を「強み(Strength)」「弱み(Weakness)」「機会(Opportunity)」「脅威(Threat)」の4つの要素に分けて整理します。自社の強み・弱みといった内部要因に加え、市場動向や競合環境などの外部要因を把握することで、現状の課題や成長の可能性を客観的に捉えることができます。

それにより、強みを活かす戦略や弱みを補う施策、リスクへの備えなどを検討しやすくなります。SWOT分析は、中長期的な戦略立案や事業方針の見直しを行う際に、全体像を把握するための基本的な手法として広く活用されています。

PEST分析

PEST分析

政治学者・経営学者のフランシス・アギラー氏が1967年の著書「Scanning the Business Environment」の中で提示した環境分析の概念をもとに発展したフレームワークです。

企業を取り巻くマクロ環境を「政治(Politics)」「経済(Economy)」「社会(Society)」「技術(Technology)」の4つの視点から整理します。法規制や政策の変更、景気動向、社会的価値観やライフスタイルの変化、技術革新といった外部要因を把握することで、自社ではコントロールできない環境変化が事業に与える影響を明確にできます。

PEST分析は、中長期的な市場予測や新規事業の検討、事業リスクの洗い出しに有効で、他のフレームワークと組み合わせて活用することで、より精度の高い戦略立案につながります。

STP分析

STP分析

「セグメンテーション(Segmentation)」「ターゲティング(Targeting)」「ポジショニング(Positioning)」の3つの要素から成るマーケティングフレームワークです。マーケティングの第一人者であるフィリップ・コトラー氏によって提唱されました。まず市場を年齢、性別、価値観、行動特性などで細分化し(セグメンテーション)、次にその中から自社が注力すべき顧客層を選定します(ターゲティング)。

そして、競合と比較した際に自社がどのような立ち位置で価値を提供するかを明確にするのがポジショニングです。STP分析を行うことで、誰に・どのような価値を届けるのかが明確になり、効果的な商品設計やプロモーション戦略の立案につながります。

4P分析

4P分析

1960年にエドモンド・ジェローム・マッカーシー氏が提唱したマーケティング施策を具体化する際に用いられるフレームワークで、「商品(Product)」「価格(Price)」「流通・販売場所(Place)」「販促(Promotion)」の4つの要素から構成されます。STP分析などで定めたターゲットやポジションをもとに、それら4つの要素をどのように設計するかを整理することで、実行力のあるマーケティング戦略を立てることができます。

各要素は相互に影響し合うため、個別ではなく全体のバランスを意識することが重要です。4P分析は、商品企画から販売促進まで幅広い場面で活用される実践的なフレームワークです。

5F分析

5F分析

ハーバード・ビジネススクール教授のマイケル・ポーター氏が1979年に提唱したフレームワークです。5F分析(ファイブフォース分析)は、業界の競争環境を把握するために「既存競合との競争」「新規参入の脅威」「代替品の脅威」「買い手の交渉力」「売り手の交渉力」の5つの要因から業界構造を分析します。

それにより、その市場がどれほど競争が激しいのか、収益を上げやすい環境かどうかを客観的に判断できます。5F分析は、新規事業への参入可否の検討や、既存事業の収益性を見直す際に有効で、競争優位性を築くための戦略立案に役立つフレームワークです。

AIDMA

AIDMA

消費者の購買行動プロセスを「認知(Attention)」「関心(Interest)」「欲求(Desire)」「記憶(Memory)」「行動(Action)」の5段階で整理したマーケティングフレームワークです。1920年代にアメリカの販売・広告の実務家であるサミュエル・ローランド・ホール氏によって提唱されました。主にマスメディア中心の時代に提唱されたフレームワークで、広告や販促施策が消費者心理にどのように作用するかを把握する際に活用されます。

まず広告などで認知を獲得し、関心や欲求を高め、記憶に残すことで購買行動へと導く流れを可視化できる点が特徴です。AIDMAは、テレビCMや紙媒体広告など、認知から購買までの一方向型のプロモーション設計を検討する際に有効な考え方として、現在でも基礎理論として広く用いられています。

AISAS

AISAS

AISAS(アイサス)は、インターネット時代の購買行動モデルとして提唱されたフレームワークで、「認知(Attention)」「関心(Interest)」「検索(Search)」「行動(Action)」「共有(Share)」の5段階で構成されています。株式会社電通が提唱したモデルで、デジタル環境における消費者行動を捉えた点が特徴です。

AIDMAと異なる点は、消費者が自ら情報を検索し、さらに購入後にSNSや口コミで情報を共有するプロセスが重視されていることです。現代のデジタルマーケティングでは、検索対策(SEO)やレビュー施策、SNS拡散設計などが成果に大きく影響するため、AISASは重要視されています。

活用することで、認知獲得だけでなく、検索導線の設計や口コミ拡散までを含めた一貫したマーケティング施策の立案が可能になります。

CTB分析

CTB分析

「カテゴリ(Category)」「味・嗜好(Taste)」「ブランド(Brand)」の3つの視点から、消費者の購買意思決定プロセスを整理するマーケティング手法です。提唱者や提唱時期については諸説あり、特に食品・飲料・日用品など、店頭での選択行動が重視される業界で活用されることが多いフレームワークです。また、アパレルなど他業界でも応用できます。

消費者はまず商品カテゴリを選び、次に味や機能、仕様などの具体的な嗜好で絞り込み、最後にブランドで購入を決定する傾向があります。その流れを把握することで、売り場設計や商品開発、ブランド戦略のどこに注力すべきかが明確になります。

RFM分析

RFM分析

顧客の購買行動を「最終購買日(Recency)」「購買頻度(Frequency)」「購買金額(Monetary)」の3つの指標で評価・分類する分析手法です。1990年代にアメリカのアーサー・ヒューズ氏らによって提唱されました。

例えば、最近購入しており頻度や金額も高い顧客は優良顧客として抽出でき、一方で長期間購入がない顧客は休眠顧客として把握できます。

そのように顧客をセグメント分けすることで、優良顧客への重点施策や休眠顧客の掘り起こしなど、効果的なCRM施策の立案が可能になります。ECサイトや会員ビジネス、サブスクサービスなど、顧客データを活用したマーケティングで特に有効な手法です。

コホート分析

コホート分析

同じ時期や同じ条件で獲得したユーザー群(コホート)をグループ化し、時間経過に伴う行動変化を追跡する分析手法です。もともとは疫学・社会科学の分野で用いられていた概念で、特定の提唱者というよりも統計・疫学の研究の中で発展してきた手法です。

例えば「初回購入月ごとのユーザー」や「同一キャンペーン経由の登録者」などでグループを分け、継続率や離脱率、顧客生涯価値(LTV)の推移を比較することで、どの施策が長期的な成果につながっているかを把握できます。

コホート分析は、サブスクリプションサービスやアプリ運営、ECサイトのリテンション改善に特に有効で、単月の数値だけでは見えにくい顧客の定着傾向や施策の質を評価できる点が大きな特徴です。

フレームワーク活用時のよくある失敗例

マーケティングフレームワークは正しく活用することで初めて効果を発揮します。以下に、現場でよく見られる失敗例を紹介します。

分析だけで終わってしまう

フレームワークを用いて丁寧に分析を行ったものの、そこで満足してしまい、具体的な戦略や施策の立案に結びつかないケースは少なくありません。フレームワークはあくまで「意思決定のための道具」であり、分析結果を次のアクションにつなげることが本来の目的です。

自社に都合の良い情報だけを集めてしまう

分析の前提となる情報収集の段階で、無意識のうちに自社の強みや機会ばかりを拾い上げ、弱みや脅威を過小評価してしまうケースがあります。客観性を欠いた分析は誤った戦略立案につながるため、事実ベースで情報を収集・整理する姿勢が重要です。

フレームワークの選択を誤る

状況や目的に合わないフレームワークを選んでしまうことも、よくある失敗のひとつです。各フレームワークの特性と適用場面を正しく理解したうえで、目的に合ったものを選ぶことが大切です。

マーケティングフレームワークを活用してみては

h2:マーケティングフレームワークを活用してみては

マーケティングフレームワークを活用することで、施策や戦略を体系的に整理でき、判断の精度や再現性を高めることが可能になります。重要なのは、フレームワークを知るだけでなく、自社の目的や状況に合わせて適切に使いこなすことです。

なお、外部のサポートを受けながらマーケティング施策を進めたいとお考えであれば、ぜひ弊社のサービス「SAI(サイ)」をご利用ください。AIによるデータ収集・分析を通じて、戦略設計から実行までを支援しているサービスです。

従来、時間のかかっていた分析工程を大幅に短縮し、データに基づいた意思決定を行っております。戦略の質とスピードを両立させたい企業様は、ぜひご相談ください。

関連記事